どん底に落ちた日本人の食生活
満州事変（一九三一）以降一五年にわたる戦争の時代、戦地で戦ったのは日本軍の兵隊だったが、それを後ろで支えたのは日本国民であった。戦果を伝える報道に沸き立つ一方、家族や身近な人が召集され、物資も次第に乏しくなっていく。一九三七年に日中戦争が始まると近衛文麿内閣は「挙国一致」を国民に呼びかける。そして翌年（一九三八）「国家総動員法」が成立し、軍事力、経済力、人的能力のすべてを国が管理し投入する総力戦体制となって、国民の生活は一層締めつけられることになった。一九四〇年に大政翼賛会が結成され、同年組織された十戸を単位とした隣組を指導下に置いて、配給、伝達、防空、監視、防諜などの役割が課せられるようになった。一九四一年一二月のアメリカとの開戦を機に、大政翼賛会は活動の幅をさらに広げ、総動員体制はますます強圧的なものになっていく。例えば一九四二年には国は「金属回収令」を出して家庭から金属類は姿を消し、竹や木、陶器などを用いた代用品がほとんどとなった。
戦争が始まると、日が経つにつれて国民の日常生活はさまざまな分野で統制が行われ、あらゆる面で軍需が優先されるようになる。「贅沢は敵だ」という標語が街にあふれ、戦費調達のため国債の買い取りや貯蓄が奨励された。一九三八年には綿糸や重油などが切符制となり、やがて米、砂糖、卵、醬油、味噌、塩、石鹸、煙草、野菜などは配給制となった。一九四二年からはほとんどの生活物資が配給制になり、配給通帳や配給切符なしでは物品を購入することができなくなった。一九四四年から一九四五年の終戦（敗戦）近くになると、米の代用品として小麦粉や大豆、芋、雑穀類が登場し、国民は空腹をかかえて勤労動員や農作業、食糧の調達に追われ、そのうえ頻繁に空襲警報が鳴って寝不足も加わり、いよいよ国民全体が疲れ果てていった。
「配給通帳制」は、国から支給された通帳を持参すれば配給所で商品を安価に購入できるという制度で、米を例にすると配給量は当初、大人一人当たり一日三三〇グラムであったが、一九四五年は大凶作と重なって配給量はそれまでの一割減となり、米の質もかなり低下した。一方「切符制」は、一人ずつ点数つきの切符が与えられ、交換所に行くとその点数内で物品を買うことができるという制度である。配給通帳と同様、切符は「買う権利」を示したもので、代金は必要となる。そしてついに戦争末期には、切符があっても現物が無いという事態が頻繁に起こった。
2023.09.06(水)
