同社は企画から制作、流通、販売まですべてのプロセスを手がけている。彼らの手法は、それまでテレビ局が企画とキャスティングを担い、制作会社は現場の下請けに過ぎなかったのとは一線を画している。
設立当初から「世界で勝てるコンテンツ」を目標としている同社は、IT時代のドラマ視聴を当初から念頭に置いていた。
2020年の売り上げは、過去最高の5257億ウォン（約525億円）
その背景には、約90社ある国内のケーブルテレビや、Netflixはじめ各種動画サイトなどインターネット上のサービスの普及がある。
ストリーミング（YouTubeやAmazon Musicなどで動画や音楽をインターネットで楽しむ再生方式）技術の発展と、スマートフォンやタブレットの普及。そしてサブスクリプション（NetflixやAmazonプライムなど、定額料金を支払うことで一定期間利用できるサービス）の普及で、地域のテレビ局の放映に頼ることなく、個々人が世界のエンタメコンテンツに、簡単にアクセスできるようになった。言い換えれば、制作会社にとっては、世界中の視聴者が相手となった。
こうした産業構造の変化を視野に入れて、スタジオドラゴンは自分たちの戦略を練ってきたといわれている。
2019年11月には、Netflixと提携、Netflixはスタジオドラゴンの株4.9％を取得した。
スタジオドラゴンはアメリカ市場へ直接進出するため、アメリカの有力メディア企業とドラマの共同企画・制作をすることを考え、その環境を整備する方針を打ち出した。
同社のカン・チョルグ代表は2021年2月、業績発表と共にこんなコメントを出している。
「2020年は、努力がグローバル市場に通じるという公式をあらためて痛感しました。私たちも、グローバルメジャーのスタジオがつくるドラマの圧倒的なクオリティを目標に、K─ドラマのしっかりとした構成力、斬新で、それでいながら普遍的な共感を呼ぶ、面白い作品を作っていきます。私たちは、“プレミアムストーリーテラー”として今後も成長していきます」
2022.01.30(日)
文＝菅野朋子
